希望する間取りを実現できるか？

リノベーションは自由になんでも希望通りに間取りなどを作れるわけではありません。

マンションの構造などによっては動かせない壁や、壊せない柱なども出てきます。

具体的には壁式構造の建物の場合、壁で建物を支えているので動かすことはできません。

隣り合った2部屋を所有しても、戸境壁は共用部分なので壊すことはできず、つなげて使うことはできません。

そのほかにも、配水管の位置によっては水回りも移動ができないことがあります。

また、マンションの管理規約でリフォームが禁止になっている箇所が指定されている場合もあります。

ここをきちんと確認の上、物件を購入しないと、理想の部屋作りに失敗してしまいます。

図面や管理規約を施工店に提出し、確認してもらうことをおススメします。

新耐震基準を満たしているか？

耐震基準とは、地震の揺れに対し、建物が倒壊、崩壊せずに堪えることができるかどうか？を建築基準法において規定するものです。

1981年6月に日本の耐震基準は大きく改正されました。

旧耐震基準か新耐震基準かの境目は、「建築確認日」になります。

建築確認日というのは「建築確認申請が受理された日」になり、物件購入前に確認をするのは所有者に確認をとるのがよいでしょう。

旧耐震基準

中規模の震度5強程度の地震で倒壊、崩壊しない

新耐震基準

中規模の震度5強程度の地震で、家屋がほとんど損傷しない

大規模の震度6強～7程度で、家屋が倒壊・崩壊しない、ただし多少の損傷は許容

近年、震度5程度の地震は頻繁に起きており、旧耐震性の物件では安心できません。

物件を購入する際は、新耐震基準を選ぶようにしましょう。

物件自体の耐震性能は、個人のリノベーションではどうにも改善できません。

また、旧耐震の中古物件の場合、住宅ローンが通りにくいケースもあります。

築年数から、旧耐震基準の可能性があるときは注意しましょう。

空き部屋が多くないか？

空き部屋が多い物件は、管理費や修繕積立金が集まりにくく、一戸当たりの負担が増えたりする可能性があります。

更に築年数が古いマンションは積み立て修繕費が高額になる傾向にあります。

修繕が計画通りに進まない懸念もあるので注意しましょう。

一戸建てのリリノベーションとマンションのリノベーションの大きな違いは、共有部分があるということです。

マンションは、家の中の専有部分しか自由にリフォームできません。

詳しくは管理規約を確認する必要がありますが、リノベーションの際はしっかり共有部分と専有部分を把握しましょう。

専有部分…独立した住居、および床や天井など壁に覆われて遮断された空間をいう

共有部分…敷地内の専有部分を除いたエリア全てをいう

リフォームができない「共有部分」とは具体的にどこの部分になるのでしょうか？

実は、ベランダやバルコニー、玄関ドア、窓サッシは共有部分になり、外側は自由にリノベーションや塗装ができない部分になります。

専有部分と共用部分に関しては、マンションの管理規約にも掲載されているため、リフォーム前に一度チェックしておくことをおすすめします。

マンションリノベーション前に行う注意ポイントをまとめてみます。

・管理組合への届出

・近所の住民の皆さんへのあいさつ、お断りなど

リノベーションをする場合、少なくとも工事開始の2週間前には管理組合への申請が必要です。

また、リノベーション工事は騒音が伴うことがほとんどです。

隣人トラブルを防ぐためにも、近隣の方への挨拶は忘れないようにしましょう。

施工店が行う場合が多いですが、なるべく自ら出向くのもトラブル回避の秘訣です。